平成16年度 水銀による環境汚染問題の現状と今後の対応に関する研究班
メチル水銀を中心とした水銀の健康影響と国際的水銀汚染問題に関する研究レビュー

研究者 佐藤 洋（東北大学医学系研究科教授）

研究要旨

本研究は、二つの課題からなる。「メチル水銀を中心とした水銀の健康影響のレビュー」としては、感受性の高い胎児期曝露の生後の発育発達への影響を中心に据えてきた。本年度は、母親の食事由来の低濃度メチル水銀胎児期曝露の影響を検証する疫学的調査として良く知られているデンマーク領フェロー出生コホート研究（Faroese Birth Cohort Study）やセイシェル小児発達研究（Seychelles Child Development Study: SCDS）などのコホート研究において調査に用いられた小児の神経生理機能・神経運動機能の評価法、米国にて開発された乳幼児発達検査法であるBSID法と国内で標準的な発達検査である新版K式発達検査の比較、及び、乳幼児の持つ新奇選好を応用した視覚認知検査であり将来の知的能力と高い相関を持ち知的能力の予見性に優れた検査法とされるFagan Testについて、それぞれ概説した。また、「国際的水銀汚染問題に関する研究レビュー」については、世界各地でどのような水銀汚染問題があるかについて、文献検索により調査を行いレビューのための準備を行った。

キーワード：水銀汚染、メチル水銀、胎児期曝露、小児発達、神経機能、発達検査

研究協力者氏名

仲井邦彦（東北大学医学系研究科助教授）, 亀尾聡美（東北大学医学系研究科助手）, 永沼章（東北大学薬学研究科教授）, 村田勝敬（秋田大学医学部教授）, 吉田稔（聖マリアンナ医科大学助教授）, 坂本峰至（国立水俣病研究センター部長）, 岩田豊人（秋田大学医学研究科助手）, 嶽石美和子（秋田大学医学研究科助手）, 岡知子（東北大学医学系研究科研究員）, 鈴木恵太（東北大学医学系研究科研究員）

I 研究目的

メチル水銀による健康影響の全貌は科学的に明らかになっておらず、ことに低濃度曝露の影響については、閾値を含めて解明されていない。近年、魚類等に蓄積したメチル水銀の胎児期曝露の児の発育発達への影響に世界的にも関心が集まっており、これらの研究レビューを継続する必要があろう。また、成人における極めて低濃度のメチル水銀曝露と心疾患や動脈硬化との関連も指摘されている。そこで、本研究においては年齢幅の広いスペクトラムでの影響を文献的に概括し、メチル水銀による健康影響の全貌を出来るだけ明らかにすること、また、水銀汚染問題では世界各地での金採掘や精錬にともなう水銀の放出と作業者への水銀蒸気曝露と中毒の予防、さらに水銀蒸気の環境中への放散による地域の汚染の長期的変化と生態系におけるメチル化とそれに伴う影響を防ぐ必要があり、これらの実態を明らかにすることを目的とする。

II 研究方法

「国際的水銀汚染問題への対応に関する研究」としては、まず、世界各地でどのような水銀汚染問題があるかを文献によって調査した。本年度は、メチル水銀の健康影響に関する文献調査も引き続き行った。前年までの研究班のメチル水銀の健康影響に関する文献レビューを見直し、文献の漏れが無いかを確認した。その後水銀汚染問題を報告している文献も含めて、Medline、Dialog等のデータベースから検索・収集した。「メチル水銀の健康影響に関する研究のレビュー」としては、感受性の高い胎児期曝露の生後の発育発達への影響を中心に据え、小児の神経神経生理機能・神経運動機能の評価方法、乳幼児発達検査法について概説した。

（倫理面への配慮）
倫理面への配慮については、公開された文献の調査、及び調査の視察を中心とする研究であるので特に必要とは思われない。

III 研究結果

世界各地でどのような水銀汚染問題があるかについて先ず、文献検索により調査を行った。本年度は、2003-2005年を対象年として、Medlineを対象データベースとして、key words = mercury and pollutionで検索した結果、124（101）論文がヒットした（カッコ内は本年度新規に検索されたもので内数）。本年度の検索にて新規に抽出された文献を別表-1（英文）に挙げる。また学術論文のみではなく、新聞報道等のレビューのための検索準備を始めた。米国のみならずインドネシアなどの発展途上国などの諸外国で発行されている新聞報道などもDialog以外にウェブサイトを用いて検索可能であることを確認した。

また、key words = mercury & fetus/infantで検索すると64(48)論文がヒットした。本年度の検索にて新規に抽出された文献を、別表-２（英文）に挙げる。さらに成人において極めて低濃度のメチル水銀曝露と心疾患や動脈硬化との関連が指摘されており、児の発育発達への影響ばかりでなく、生涯にわたる健康影響を視野に入れる必要があると考えられるが、これらの研究レビューの準備のために、key words = mercury & Cardiovascular/ Cardiovascular disease（1996-2005年）で、検索したところ27論文がヒットした。結果を別表-3（英文）に挙げる。日本語文献については、医学中央雑誌Web(医中誌Web) 版データベースを用いて検索した。別表-4は、水銀汚染に関する論文のうち、キーワード＝水銀＆汚染にて検索されたもの、別表-5は、キーワード＝水銀＆小児/幼児/胎児にて検索されたものである。

＊なお、別表-1～5の文献リストは、EndNoteファイル（Macにて作成）にて提供が可能です。

本年度は、「メチル水銀の健康影響に関する研究のレビュー」として、感受性の高い胎児期曝露の生後の発育発達への影響を中心に据え、それらを評価する方法として以下の項目に挙げている小児の神経生理機能、神経運動機能、乳幼児発達発育の評価方法について概説した。

内容項目：研究結果の内容項目は、以下に挙げる通りである。それぞれについて研究結果・考察・結論を述べた。

• III-1 環境疫学における小児の神経生理機能の評価法
  (Neurophysiological methods for children in environmental epidemiology)
• III-2 環境有害因子に曝露された小児の神経運動機能の評価
  (Assessment of neuromotor functions in children exposed to environmental hazardous factors)
• III-3 Bayley 式乳幼児発達検査第2 版の日本国内での実施の試み
  (A trial to apply Bayley Scales of Infant Development second edition to Japanese children)
• III-4 新奇選好を応用した乳幼児の視覚認知検査
  (Visual recognition memory test of the infants applying novel preference – Fagan Test of Infant Intelligence-)

III-1 環境疫学における小児の神経生理機能の評価法
Neurophysiological methods for children in environmental epidemiology

要旨

小児を対象とした環境疫学研究を実施する場合、倫理的側面に配慮する必要があり、実際に使用できる神経生理学的検査法は限られる。小児で神経生理学的検査を行う際には非侵襲的で安全性が高いことが第一条件であり、かつ短時間に実施でき、客観的・定量的なデータが得られることが要求される。本稿は、小児を対象とした環境疫学研究で用いられてきた聴性脳幹誘発電位、視覚誘発電位、心電図R-R間隔変動の測定方法と、その解釈に当たっての注意事項を過去の研究成果に照らして概説する。

Kew word 聴性脳幹誘発電位 視覚誘発電位 心電図R-R間隔変動 小児 環境疫学

臨床医学や産業医学領域における中枢神経系の機能評価法として古くより脳波検査があり、後者の例としてメチルブロマイド中毒における「痙攣波」¹⁾のように大脳表層部の定性的な障害の同定に使われた。一方、情報処理技術の発達に伴い、中枢神経系の求心性機能を反映する各種誘発電位（短潜時体性感覚誘発電位、視覚誘発電位、聴性脳幹誘発電位）や認知・判断機能に関連する事象関連電位（P300）などの機能別、定量的な脳電位の測定技術が幅広い分野で応用されている²⁾。特に臨床医学においては、これらの神経機能検査は病態生理学的診断のためというお墨付きがあり、その利用は容易であろう。

上述の検査を環境疫学領域で利用する場合、対象者の大半がいわゆる健常人であり、同意を得ることがなかなか容易でない。例えば体性感覚誘発電位あるいは神経伝導速度を測定する場合、労働者や患者であれば、その測定意義を正しく理解してもらうことで本人の同意を得ることは可能である。しかし、対象が小児であれば、電気刺激を用いるので親から同意を得ることが非常に難しくなる。したがって、小児に適用できる神経生理学的検査は聴性脳幹誘発電位、視覚誘発電位、P300、心電図R-R間隔変動などのごく一部に限られる。本稿は、既に測定技術が確立し、生理的意義も次第に明らかになっているこれらの測定法を環境保健領域で適用した研究成績（特に、メチル水銀や鉛曝露）を紹介するとともに、その解釈に当たっての注意事項について述べる。

■ 聴性脳幹誘発電位

１．測定方法

聴性脳幹誘発電位は一定レベルのクリック音による聴覚刺激後10 msec以内に頭皮上で検出される電位変動であり、聴神経から脳幹に至る聴覚伝導路の機能が投影される²⁾。このうち聴神経、蝸牛神経核、上オリーブ核および下丘に起源すると考えられている成分（各々Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅴ）の頂点潜時および頂点間潜時が聴覚伝導機能の指標となる。聴性脳幹誘発電位は、測定機器の諸特性により得られる潜時が多少異なり、また各々の検査室の電磁波の遮蔽対策で波形の歪み具合が異なる。このため、潜時の評価は各々の検査室で設定した値（平均値±標準偏差、あるいは95％信頼区間）を用いて行う。原則的に、病的状態で潜時が遅延する。なお、環境保健領域の疫学研究で多数の対象者を測定する場合、頭皮電極の貼り方や潜時の読み取り方が測定者で異なる可能性があり、測定バイアスが生じやすくなる。また、環境有害因子の曝露レベルを検査者が測定前に知らされていると情報バイアスが生じる可能性もある。このため、曝露情報を一切知らされていない同一の検査者が一連の研究対象者を測定することが望まれる³⁾。

聴性脳幹誘発電位に影響を及ぼす可能性のある交絡バイアスとして、性、年齢、体温、喫煙歴、飲酒歴がある。このほか脱髄疾患（多発性硬化症ほか）、糖尿病、後頭蓋窩腫瘍、脳卒中、聴力損失等による変化が観察されている。特に、聴力損失があると一定レベルの聴覚刺激が行われないことになるので、環境疫学研究においても可能な限り聴力測定を併用することが望まれる。

２．研究報告

メチル水銀中毒では難聴が起こることから、古くより聴性脳幹誘発電位が測定され、胎児性水俣病患者でⅠ-ⅢおよびⅠ-Ⅴ頂点間潜時が有意に延長していた⁴⁾。環境疫学では、フェロー諸島出生コホート研究（７歳および14歳児1022名）^5-7)とマデェイラ諸島の横断研究（７歳児149名）⁸⁾において、Ⅲ頂点潜時（およびⅠ-Ⅲ頂点間潜時）が出生時臍帯血水銀濃度（あるいは出生時曝露を反映するとされる母親の毛髪水銀濃度）と有意な正の関連性を示した（図１）。一方、日本でも同様の横断研究（７歳児327名）が行われたが、メチル水銀と聴性脳幹誘発電位潜時との有意な関連は認められなかった⁹⁾。これは、出生時曝露を反映するとされる母親の毛髪水銀濃度が0.11～6.86 μg/g（中央値1.63 μg/g）と前２者の対象集団と比べかなり低かったことが理由と考えられた。

メチル水銀に汚染された食物の他に、金抽出に使う水銀の蒸気に曝露されているエクアドルの金坑夫の子供31名（４～14歳、平均10歳）の聴性脳幹誘発電位を調べたCounterは、血中水銀濃度が20～89 μg/l の子供のⅢ-ⅤおよびⅠ-Ⅴ頂点間潜時が20 μg/l 未満の子供と比べて有意に延長していることを報告した¹⁰⁾。フェロー諸島の14歳児でも、Ⅲ-Ⅴ頂点間潜時は14歳児の毛髪水銀濃度と有意な関係があったことから⁷⁾、聴神経の末梢側は胎児性曝露による不可逆的障害部位であり、脳幹側は後天性曝露による可逆的障害部位でないかと推量される^7,9)。

高濃度の鉛曝露により末梢神経障害や鉛脳症が起こることが知られており、子供では成人よりも低い鉛曝露濃度で影響が現れる。Ottoらはバッテリー工場で働く労働者の衣服に付着して持ち込まれる鉛や家の鉛塗料から曝露を受けた子供を５年間追跡した¹¹⁾。これらの子供49名（６～12歳）の聴性脳幹誘発電位のⅢおよびⅤ頂点潜時は血中鉛濃度（研究開始時濃度６～59μg/dl）と有意な量依存関係を示した。

■ 視覚誘発電位

１．測定方法

視覚誘発電位は目に光刺激を加えた後、大脳皮質視覚野（後頭葉）に生じる電位変動（N75、P100、N145成分）である。これらの成分は網膜から後頭葉皮質までの視覚求心路を経て、視覚中枢へ至る伝導系の機能を反映すると考えられている²⁾。刺激には白黒の市松模様の反転刺激と閃光刺激の２種類あるが、前者の方が視神経病変の検出率が高いとされている。しかし、乳幼児や動物は光刺激装置を固視することができないので閃光刺激法に限られる。近年、閃光刺激の一法として、ゴーグルに固定した発光ダイオード（LED）刺激が考案され、その実用化に向けて研究が積み重ねられつつある（図２）。このLED刺激は、①暗室を必要としない、②被験者が目を閉じていても十分な光刺激が可能であり、かつ③比較的安定した波形が得られることが特徴であるが、長時間刺激を続けていると被験者が吐気等を訴えることがあるので短時間の測定とし、かつ細心の注意を必要とする。

測定バイアス、情報バイアスに関する注意事項は聴性脳幹誘発電位の測定方法で既に述べた通りであり、同一の熟練の検査者が一連の検査を行うことが望まれる。聴性脳幹誘発電位と異なり視覚誘発電位の場合には、波形が読みづらいことが度々ありうるので、ピーク判定の基準ないしルールを事前に定めておくことも重要である。視覚誘発電位潜時に影響する要因として、性、年齢、刺激条件（照度、刺激パターン、視野の大きさ）、脱髄疾患、脳病変の既往等が報告されている。

２．研究報告

フェロー諸島出生コホート研究（７歳および14歳児）で視覚誘発電位が測定されたが、メチル水銀曝露との有意な関連性は観察されなかった^3,5)。この理由として、フェロー諸島住民が食べているゴンドウクジラの脂身の摂食回数が多い母親ほどドコサヘキサエン酸のような高度不飽和脂肪酸が高く、この不飽和脂肪酸は胎児や母乳栄養児の知能や視神経発達に必須の成分であることから、その予防効果によりメチル水銀曝露の視覚誘発電位潜時への影響が打ち消されたのではないか、と著者等は推測した。一方、マデェイラ諸島漁村で行われた横断研究（７歳児調査）では視覚誘発電位のN145潜時が母親毛髪水銀濃度と有意な正の関係を示した⁸⁾。マデェイラでは“エスパーダ”というメチル水銀を多く含む深海魚を多食しているが、この魚が不飽和脂肪酸を多く含有しているかどうか明らかでない。

■ 心電図R-R間隔変動

１．測定方法

心電図R-R間隔時間の変動係数は、心電図のR波から次のR波までの１心拍の時間を100回以上連続して計測し、算出される標準偏差値をその平均値で割った値（CV_RR）である¹²⁾。この値はアトロピン（副交感神経遮断剤）の投与により著しく小さくなるが、プロプラノロール（β交感神経遮断剤）の投与では不変であることから、特に副交感神経機能を反映すると考えられている。また、安静時仰臥位のR-R間隔変動は主に呼吸性、血圧性および体温性の成分から構成されており、得られたR-R間隔時間のデータを周波数分析（高速フーリエ変換、自己回帰モデルなど）後の各々の周波数帯のパワースペクトル密度を算出することにより、副交感神経活動（HFパワー）、交感神経活動（LFパワー）、交感神経バランスなどを定量的に検討できる。なお、CV_RRには性差は見られないが、心拍数には性差がある。

２．研究報告

胎児性水俣病患者９名でCV_RRが測定され、HFパワー成分が対照群と比べ有意に低下していた¹³⁾。フェロー諸島出生コホートの７歳児の自律神経機能は、LFパワーが臍帯血水銀濃度と有意な負の相関を示した⁶⁾。しかし、７歳児の毛髪水銀濃度とも同様の関係を示したことから、胎児期曝露による影響か現時点の曝露による自律神経機能影響なのか判断できなかった。このコホートが14歳になった時に行われた同じ検査で、14歳児のHFパワーおよびLFパワーが臍帯血水銀濃度とのみ有意な負の相関を示し、７歳児毛髪水銀濃度や14歳児毛髪水銀濃度とは有意な関係を認めなかった⁶⁾。これらの結果は、出生時のメチル水銀曝露が自律神経機能の不可逆的低下を招いていることの証左であり、また７歳では自律神経機能が発達過程にあり、十分成熟していなかったことを示唆していたのかもしれない。なお、日本の横断研究（７歳児）でもCV_RRが測定されたが、有意な量−影響関係は見られなかった⁹⁾。

■ 考察・結論

環境疫学研究では、聴性脳幹誘発電位は４歳以上の子供が、視覚誘発電位は５歳以上の子供が、また心電図R-R間隔変動は７歳以上の子供が対象となって測定されている。しかしながら、発育の著しい低年齢で測定する際には、誘発電位波形が未分化であったり、未成熟な自律神経機能のため心的動揺などで心拍数が大いに変動する可能性も高く、また性・年齢以外の頭囲など身体要因に影響されやすいので¹⁴⁾、これらの交絡バイアスを除外して評価する必要があろう。いずれにせよ、今回紹介した神経生理学的検査は子供に非侵襲的で安全性が高く、客観的かつ定量的な方法であり、今後の環境疫学研究で利用する価値がありそうである。

■ 文献

III-2 環境有害因子に曝露された小児の神経運動機能の評価
Assessment of neuromotor functions in children exposed to environmental hazardous factors

要旨

神経行動学的検査は環境有害因子のリスク評価に古くより使用されている。現在、１つの鞄とノートパソコンを持ち歩けば、身体重心動揺、ふるえ、耳−手協調運動、反応時間、finger tappingの検査を実施することができる“CATSYS 2000”がデンマークで製造販売されている。本稿は、これらの測定法（finger tappingを除く）と環境保健領域で得られた研究成果の概要を紹介する。この機器は運搬・操作が容易であるため欧米で使用されているが、この簡便性ゆえに研究者が予期せぬ落とし穴に嵌ったと思われる論文も散見される。

Key word 神経運動機能評価 身体重心動揺 ふるえ 協調運動 反応時間

環境有害因子による小児の神経行動学的評価に関する報告は幾つかある。低濃度メチル水銀の胎児期曝露による影響評価として、Child Behavior Checklist、McCarthy General Cognitive Test、California Verbal Learning Test、Bender Copying Test、Boston Naming Test、McCarthy Motor Test、反応時間、Finger tapping などが使用され、これらの指標の幾つかは出生時メチル水銀曝露指標と有意な量−影響（反応）関係を示した^1-3)。また、小児の鉛による神経行動学的影響に関する論文も多数ある⁴⁾。したがって、これらを列挙するとすれば枚挙に暇がない。

本稿では、日本で行われた低濃度メチル水銀の胎児期曝露による７歳児神経運動機能影響の評価に用いられた身体重心動揺、ふるえ（tremor）、耳−手協調運動（ear-hand coordination）、反応時間について述べる⁵⁾。これらの測定はデンマークのDanish Product Development社（http://www.catsys.dk/）より発売されている“CATSYS 2000”に全て含まれており⁶⁾、フェロー諸島出生コホート研究の14歳児調査でも使用された⁷⁾。この装置はわが国では薬事申請されていないので、医療用診断目的で使用することはできないが、調査研究用としての使用は可能である。以下、本装置を用いた測定法およびこれまでの研究成果を概観する。

１．身体重心動揺検査

この検査は、身体の重心を固い床面に置いた板（重心動揺計）に投影し、その前後方向と左右方向の移動距離（偏位）や移動面積を計測する方法である（図左）。対象者に、裸足で重心動揺計の中央上にゆっくりと乗ってもらい、両足を１cm 離して平行に置き、直立姿勢を約１分（65.5秒）間保持してもらう⁶⁾。開眼時検査では、対象者は２ｍ前方の壁に置かれた目印を見続ける。また、閉眼時検査では目を閉じたまま直立姿勢を保持してもらう。小児の検査では、この後厚さ約７cmのウレタンフォームを足と重心動揺計の間に入れ、先程の開眼時および閉眼時検査を繰り返す。フォームを置くことで足裏（下肢深部知覚）の不安定感が増し、揺れが強調され、曝露影響の検出率が高くなると考えられている⁸⁾。なお、身体重心動揺（およびふるえ）検査は４歳前後から測定可能と思われるが、測定時間を短縮し、かつ開眼時のみにしないと検査の完遂は困難であろう。

上述したように、身体重心の移動距離および面積、Romberg比（開眼時と閉眼時の測定値の比）が得られるが、このほか偏位データを高速フーリエ変換法によるスペクトル解析すると、身体重心の揺れの周波数0～1.0、1.0～2.0、2.0～4.0 Hzの成分パワースペクトル密度を算出することも可能となる。横山らは特徴的な障害部位を抱える患者の重心動揺を以下のように整理している⁹⁾。（１）前庭小脳路（lower vermis）障害では、揺れの周波数や方向に特徴がなく、視覚入力による調整が働かないため開眼時にも動揺が生ずる、（２）下肢からの深部感覚入力を含む脊髄小脳路障害では、閉眼時に１Hz以下の揺れ周波数の動揺（どちらかと言えば、左右方向優位の動揺）が生ずる、（３）小脳前葉障害では、閉眼時に2～4 Hzの揺れ周波数で、主に前後方向の動揺が生ずる。したがって、これらの点に注目すれば、平衡機能の障害部位をある程度推定することも可能となろう。

２．ふるえ検査

この検査では手のふるえ変化を加速度センサー内蔵の検出器で一定時間計測する。椅子の背もたれに接触しないように座った対象者に、上腕を体幹から離し、肘を90°屈曲し、手を腹臍部より10 cm離し、検出器を親指と人差指で把持してもらう（図左中）。利き手および非利き手を各々16.4秒間測定し、平均ふるえ強度（m/s²）およびふるえの中心周波数（Hz）が算出される⁶⁾。このほか毎時のふるえ強度をスペクトル解析することにより、ふれ周波数1.0～5.9、6.0～9.9、10.0～13.9Hzの成分パワースペクトルを算出することが可能となる。

７歳児（男子167名、女子160名）で検討すると⁵⁾、ふるえ強度に男女差は認められなかったが、性・年齢は基本的な交絡因子（あるいは共変量）と考えるべきであろう。このほか、看護師の心拍数とふるえ強度との間に有意な正の相関が認められており¹⁰⁾、心臓拍動が上肢を経て手のふるえに影響する可能性が考えられる。

３．耳−手協調運動検査

この検査は、一定の音刺激リズムに手の動きをどれほど合わせることができるかどうか調べる⁶⁾。すなわち、CATSYSシステムから出る信号音に合わせて、机の上に置いたスイッスイッチ内蔵の円盤を手の回内位−回外位で交互に叩かせ、信号音に合わせて正確にスイッチが押されたのかどうかを時間差（毎回の時間のずれの平均）で表す（図右中）。信号音は１Hzおよび 2.5 Hzの一定間隔のものと、最初1.6 Hzから7.5 Hzまで12秒間に音刺激間隔を速めていくものの計３種類が用意されている。検査では、利き手および非利き手を別々に調べる。

４．反応時間検査

この検査では、音（あるいは光）信号を感知した後いかに敏捷にスイッチ操作に結び付けられるかを調べる。対象者に押しボタン（スイッチ）のついた棒を片手で持たせ、不規則な時間間隔で発する信号音を聞く度に直ぐにボタンを押させる（図右）⁶⁾。この音刺激からスイッチ操作までの平均時間を算出する。利き手および非利き手の両方を検査する。

５．測定成績

低濃度メチル水銀曝露による神経発達影響を検討した日本の横断研究（７歳児327名）では上述の神経運動検査全てが測定された⁵⁾。性・年齢（および身長）補正を施した偏相関係数の解析で、母親毛髪水銀濃度と有意な関係が見られたのは開眼時前後方向の移動距離（ウレタンフォーム無し）と１Hzリズムの耳−手協調運動平均時間差の２つであったが、多重有意性検定を行うと有意性（p<0.05）が消失する程度の弱い関係であった。また、フェロー諸島出生コホート研究（14歳児878名）では、ふるえ、耳−手協調運動、反応時間、finger tappingが“CATSYS 2000”を用いて行われたが、研究成果はまだ発表されていない⁷⁾。これら両研究で、身体重心動揺のいずれの指標も男子の方が女子より有意に大きい数値を示していた。この性差は出生時の母親毛髪水銀濃度、出生時体重、測定時の年齢や身長などを用いても説明することができなかった。

Nadeauらは気中エタノール濃度0、250、500、1000 ppmの空気を吸入させた対象者５名の神経運動機能（身体重心動揺、ふるえ、協調運動、反応時間）を調べたが、いずれも有意な変化は見られなかった¹¹⁾。吸入曝露では限界があり、今後飲酒の神経運動機能への急性影響を確認する必要があろう。

Cartaらは魚（特にマグロ）多食群22名とその対照群22名の比較を行い、幾つかの神経行動学的検査（color word reaction time、digit symbol reaction timeなど）で有意差を認めたが、CATSYSのふるえ指標では有意差を検出できなかった¹²⁾。

ノルウェイのマンガン合金工場で働く労働者100名（28～62歳）と年齢を合致させた対照群100名（28～61歳）の神経運動機能が測定された¹³⁾。前者の血中マンガン濃度は平均189（84～426）nmol/lであり、後者は平均166（72～374）nmol/lであった（p=0.002）。協調運動とふるえで有意差が認められたが、反応時間には有意差が見られなかった。また、ふるえ検査では喫煙者の方が非喫煙者よりもふるえが大きいことが示された。一方、南アフリカのマンガン精錬工509名（平均年齢45.1歳、血中マンガン濃度12.5±5.6 μg/l）と外部の非曝露集団67名（平均年齢38.6歳、血中マンガン濃度6.4±1.7 μg/l）を調べたMyersらは、WHOの神経行動テストバッテリー（NCTB）のdigit symbol得点でマンガンの累積曝露指標（mg/m³/年）の増加に伴って有意に低下することを見出したが、CATSYSのふるえ検査指標のいずれにおいても有意差あるいは有意な関係を観察することができなかった¹⁴⁾。

Ishiiらは夜勤を含む交替制勤務の看護師と日勤のみの看護師の神経運動機能を調べた¹⁰⁾。交替制看護師の１Hzリズム平均時間差は、日勤看護師と比べ、有意に大きいことが見出された。しかし、飲酒量、コーヒー摂取回数、喫煙ではこの差を説明できなかった。その他の検査成績（身体重心動揺、ふるえ、反応時間）に有意差は見られなかった。

６．考察・結論

神経運動機能検査の測定法について概説した。これらの検査は性・年齢、身長（身体重心動揺検査の時）のほか、外傷（骨折、脱臼）、喫煙、飲酒などの影響を受ける可能性があるので、これらを確認する必要がある（フェロー諸島出生コホート研究の14歳児検査時に喫煙者や習慣的飲酒者が何人かいた）。その上で、これらの交絡因子（共変量）を統計的に調整しなければならない。また、神経運動機能検査の中で相互に関連する指標（例えば、身体重心動揺検査とふるえ検査）もあるかもしれない。このような交絡因子（共変量）はこれまでほとんど検討されていない。また、神経運動機能は被験者が意図的に振る舞えば数値が大きく変わりうることを認識しておくべきである。例えば、特定の疾病患者に補償金が出るとなれば、身体重心動揺の値を大きくすることも、ふるえを作ることも可能となる。被験者の測定状況を正確に観察できる目を養うことも測定者に要求されるだろう。また、低年齢の子供を対象とする時は、検査者の交代あるいは言動でデータが異なってくることもありうる。フェロー諸島出生コホート研究では、神経心理学者が測定していた検査項目を、時間の都合で熟練検査技師に代わったためにリスクの過小評価に結びついた可能性が報告されている7)。すなわち、上述のCATSYSの測定成績で有意な結果があまり見られなかったのは、測定手技が簡単であることに甘んじ、複数の未熟練測定者が検査を行った結果であったかもしれないのである。したがって今後の調査研究においては、ひとりの習熟した検査者が、定められた手技に従って、測定することが肝要であるように思われる。

文献

III-3 Bayley式乳幼児発達検査第2版の日本国内での実施の試み
A Trial to apply Bayley Scales of Infant Development second edition to Japanese children

要旨

Bayley Scales of Infant Development（BSID）は1969年に米国にて開発され、1993年に第２版（BSID-II）に改訂された乳幼児発達検査法であり、児の発達の遅延や偏りの診断、および児の発達に関する様々な疫学的研究において海外で広く使用されている検査法である。しかし、BSIDは我が国ではほとんど使用されたことがない。BSIDは児の発達を国際比較する上で有用であると考えられ、本稿ではBSID-IIのプロトコールを紹介するとともに、国内で標準的な発達検査である新版K式発達検査2001（K式発達検査）とBSID-IIを同時に実施する機会を得たので、両者の比較について述べる。

Keywords: Bayley Scales of Infant Development、新版K式発達検査、発達検査

乳幼児を対象とした発達検査法として、Bayley Scales of Infant Development（BSID）が欧米、東南アジアを含む20ヶ国以上で広く使用されている。乳幼児栄養疫学^{1, 2)}や低体重児の発達のフォローアップ³⁾など多様な分野で多くの報告があり、また周産期における重金属^{4, 5)}やPCBs^6-8)による周産期曝露の健康影響を追跡したコホート調査でも用いられた。わが国にも過去にBSIDが紹介されているが⁹⁾、1993年にBSID第２版（BSID-II）に改定された以降は報告がほとんどない。我々は、化学物質の周産期曝露と児の発達を調査する前向きコホートを進める過程でBSID-IIの日本語化とその利用を試みるとともに、新版K式発達検査2001（K式発達検査）と比較する機会を得た。本稿ではBSIDのプロトコール概要を紹介するとともに、BSID-IIとK式発達検査との比較を報告する。

1.Bayley式乳幼児発達検査

BSIDは1969年にNancy Bayleyらにより米国で開発された乳幼児の発達検査方法である^{10, 11)}。米国だけではなく、これまでに多くの国で使用され、乳幼児の発達の研究に広く使われている^1-8)。

このBSIDは1993年にBSID-IIに改訂されている。まず対象年齢がこれまでの2-30ヶ月から1-42ヶ月と拡大され、信頼性の向上や検査の円滑な施行を意図して、各検査項目の再検討が行われた¹¹⁾。心理尺度では63項目が追加、29項目が削除され、178項目となった。運動尺度では44項目が追加、8項目が削除され、111項目となった。行動評価尺度も全面的に改訂が行われている。またBSID-IIの標準化の際に、ジェンダー、親の教育歴、人種などの検討も慎重に行われ、例えば、1-42か月の児を36の年齢階級別に分け標準化を行い、人種については1988年の人口調査に基づいて、黒人（14.8％）やヒスパニック（11.6％）の児を対象として加えている。

標準化は健康な児を対象として実施されているが、発達検査が発達の遅延した児を対象として行われることが多くなったことを受け、検査項目の選定では臨床からのデータも考慮されたと述べられている¹¹⁾。

2.わが国における発達検査

わが国にもBSIDが紹介され⁹⁾、いくつかの使用例も報告¹²⁾されているが広く用いられたことはなく、BSID-IIに改訂されてからは導入されていないようであり、研究報告は見あたらない。我が国で広く使用されている発達検査法は、K式発達検査である。このK式発達検査は1983年に、生澤らによって開発された¹³⁾。主に発達の遅延や偏りの診断に利用されてきており、2001年に対象年齢の拡大と不適切な項目の是正を目的に新版に改訂されている。検査項目の内容はBSIDに類似しているものも多いが、それはBSIDが派生したと考えられているGesellやBuhlerらの検査をもとにしているからであろう。

K式発達検査においては児の発達を姿勢・運動(Postural - Motor Area, P-M)、認知・適応(Cognitive- Adaptive Area, C-A)、言語・社会(Language- Social Area, L-S)の３領域に区分された346項目により採点し、各領域、および3領域合計の素点をもとに換算表を用いて発達年齢（Developmental Age;DA）を割り出し、それを実年齢（生活年齢Chronological Age; CA）で除し100を積すことにより発達指数（Developmental Quotient; DQ）を算出する。このＫ式発達検査は日本語で開発されており、海外での標準化や応用の試みも報告されているが¹⁴⁾、日本国外での使用例はまだ少ない。

3.周産期化学物質曝露と児の発達の研究

前述のように、周産期における化学物質への曝露と生後の児の発達の研究が近年注目されている¹⁵⁾。その多くは低濃度曝露であり、児の発達への影響も不顕性の場合も多い。そのために生理学、心理学、神経学等多面的な検索が行われているが、BSIDもよく使われている検査法の一つである。

我々は、ことに魚食を通しての周産期化学物質曝露と児の発達を調査する前向きコホート研究を進めているが、発達の評価にBSID-IIを採用している¹⁵⁾。その主な理由は、海外の類似の研究の多くがBSID-IIを採用していることである。しかし、BSID-IIがこれまで国内で使われたことが無く、また日本語化もされていなかったこと、またたとえ邦訳しても文化的な背景が異なる国での利用に妥当性があるのか検討する必要があること等ふまえておく必要があろう。

4.BSID II の概要

4-1.検査項目

BSID-IIは、児に様々な課題を与えてそれに対する児の反応を記録、採点するものである。対象は生後1ヶ月から42ヶ月までの児であり、^1）記憶、慣習、問題解決、数字概念、一般化、分類化、発語、言語、および社会技術を評価する心理尺度（178項目）、^2）微細・粗大運動筋群の調節を評価する運動尺度（111項目）、および^3）検査中の児の状態を集中/覚醒度、方位/検査に対する快活さ、感情コントロール、動きの質等で評価する行動評価尺度（30項目）の3つより構成される¹⁰⁾。

4-2.検査の実際と採点

BSID-IIでは300余りの項目がすべての児で検査されるのではなく、児の暦年齢により施行される心理尺度と運動尺度の項目が定められている。さらに、BSID-IIに特徴的なBasal & Ceiling Rulesによって検査項目の範囲が変動する。検査は暦年齢によって定められた開始点の項目からはじめ、終了点の項目に至るまで継続する。各項目は「通過C：Credit」、「不通過NC：No Credit」、「拒否RF：Refused」、「不履行O：Omit（児の状態により検査者の判断で検査を施行しなかった場合）」、「養育者による報告RPT：Caregiver Report（検査場面では通過できなかったが、養育者が家庭での様子から普段は通過できていると報告した場合）」と評価されて記録される。

Basal & Ceiling Rulesでは、児の発達の早さ（あるいは遅さ）によって月齢の大きい（あるいは小さい）項目の検査を追加することとなる。すなわちBasal Ruleとは、暦年齢によって定められた範囲で通過出来た項目が心理尺度で5 項目、運動尺度で4項目未満ならば一つ前の月齢の開始点の項目にさかのぼって検査を行う。そこでの結果、通過項目が上述のように少なければさらに同じ事を繰り返す。一方、Ceiling Ruleとは、不通過の項目が心理尺度で3項目、運動尺度で2項目未満であれば、次の月齢の終了点の項目まで検査を継続する。そこにおいても不通過項目が、心理尺度で3項目、運動尺度で2項目以上あればCeilingが満たされたとし、さらに次の月齢の終了点の項目までの検査の継続を繰り返す。

採点では、「通過」とそれ以外に区分され、各尺度の「通過」と判定された項目に開始点以前の項目数を加えたものが得点（素点）とされる。得点から心理発達指標（Mental Development Index; MDI）および心理運動発達指標（Psychomotor Development Index; PDI）への変換は換算表が用いられるが、これは標準化の過程で得られた得点（素点）分布から作成された平均が100、標準偏差を15とする正規分布に基づく。例えば平均から１SDより下の児の割合はおよそ16％存在することとなる。換算表は健康な児のみを対象として作成されたため、換算表で計算可能なMDIとPDIは、50-150点の範囲に入る。しかし、実際には発達遅延がある場合には50点以下となる割合が0.1％程度存在し、その場合の指標は計算されず、別表からDAを換算することになる。なお、プロトコールによれば69以下が「明らかな発達遅延」、70～84が「発達遅延の疑い」、85～114が「正常範囲」、115以上が「早期発達児」とされている。

5.コホート調査における使用経験

5-1.対象と方法

我々のコホート調査¹⁶⁾において、明らかな異常の認められない7ヶ月児110名（男児53名、女児58名）を対象としてBSID-IIを実施した。この時K 式発達検査も同時に実施し、BSID-IIとの比較を行った。実施にあたり、BSID-II実施マニュアル¹⁰⁾および記録用紙の日本語化を行った。また、米国Rochester大学小児科Davidson教授らのもとで、実施と採点の研修を修了した者が検査を行った。K式発達検査では、検査者のうち3名は京都国際社会福祉センター主催の初級者研修を修了した者であり、その他の検査者は研修を修了した検査者から伝達研修を受けた。

5-2.結果

BSID-IIの各尺度の素点および米国で標準化された換算表を用いたMDI、PDIの結果を表-1に示す。心理尺度での標準偏差は素点でも発達指標でもやや小さく、心理運動発達指標では、平均がやや低めであるが、標準偏差は15.0であった。この4つの得点の分布はいずれもほぼ正規分布であった。

BSID-IIとK式発達検査との比較では、BSID-IIの心理尺度とK式発達検査の認知・適応(C-A)および言語・社会(L-S)の2領域、およびBSID-IIの運動尺度とK式発達検査の姿勢・運動(P-M)領域が概念的に類似すると考えられる。そこで、MDIとDQ C-A、MDIとDQ L-S、PDIとDQ P-M等の組み合わせを中心にマトリックス的に相関係数（Pearson）を計算した（表-2）。概念的に類似すると考えられた組み合わせでは、比較的高い相関係数が得られた。なお、K式発達検査では心理指標が認知・適応（C-A）、言語・社会（L-S）の２つに分けられるが、BSID IIではMDI一つとなっている。そこで仮にC-A+L-Sの合計とMDIの相関係数を計算すると0.628となり、相関性はC-AとMDIとの関係よりも若干高い結果となった。

6.考察

今回、我々は7ヶ月児を対象としてBSID-IIとK式発達検査を同時に施行した。BSID-IIの結果は、心理尺度と運動尺度のいずれの得点についても分布には正規性が認められた。米国で作成された換算表に基づき標準化されたMDIとPDIは60～123の値が認められ、これらの分布にも正規性が認められた。MDIとPDIは平均を100、標準偏差を15の分布とする50-150の範囲であるので、我々の得た結果は値の範囲としては妥当であると思われた。しかしながら、平均値、とくにPDIについては米国より低値に偏っていた。運動発達に関する人種的あるいは文化的な差異が主な理由ではないかと考えられるが、米国で作成された換算表をそのまま用いて標準化したことも含めて、今後の検討が必要である。

BSID-IIとK式発達検査はともにGesellやBuhlerの検査から派生した乳幼児の発達検査であり、概念的には非常によく似た検査である。しかし、BSID-IIではBasal & Ceiling Rulesの適用があるが、K式発達検査では類似のルールが無い等、検査の実施の詳細が異なる。また検査に使用する道具（おもちゃ）も、開発された国の文化背景によって異なっている。対象年齢の幅もK式発達検査では0歳から14歳、あるいは発達遅延の場合には成人にも適応可能とされており広い。結果の表現方法も相違しており、BSID-IIでは、標準偏差得点という方式をとっているのに対し、K式発達検査では発達年齢という概念を用いている。

このように様々な点で異なった二つの方法で得た指標をあえて比較してみたが、BSID-IIの各指標とK式発達検査の類似する領域の指標であると思われるDQとの間にはPearsoの相関係数で0.6を越える相関関係が認められた。方法の異なる2つの検査結果の相関係数としては高い値ではないかと思われる。しかし、言語領域のDQ L-Sでの相関係数は0.382と低かった。言語文化的な検査項目では、児になじみのある対象物や発音しやすい対象物の名前などが、国や地域では当然異なると考えらる。また、今回は生後７か月での検査であり、K式発達検査では生後6～12か月の範囲でことばに関する項目は１項目とわずかである。一方、BSID-IIでは生後6～12か月の範囲でことばに関する項目が10項目あり、生後7か月に限っても「３つの母音を発声」、「発声の模倣」、「２つのことばの聞き分け」、「母音と子音の繰り返し」が含まれる。K式発達検査に比較してBSID-IIでは発語を見る項目が多い。今回の比較では、発達検査において発声を項目としてどれくらい取り上げているか、両検査の違いを反映する結果とも考えられた。

今回、試みに算出したMDI、PDIの2指標は米国の換算表を用いており、それをそのまま日本で用いることはできないであろう。研究の目的によっては素点をそのまま解析することも可能であり、いくつかの研究でも素点での解析が行われている⁷⁾。しかしながら、発達の度合いの表現としては指標を用いる事が望ましく、BSID-IIの日本での標準化が期待される。

7.結論

最後に、BSID-IIは欧米を中心に海外で広く使用されている検査法であり、環境、栄養など発達を取り巻く要因を研究する上で十分な検出力と信頼性を有する検査法と考えられ、国際比較が求められる分野では有用な検査法と考えられる。今後、疫学領域を含め様々な分野でのBSID IIの応用が期待される。

参考文献

III-4 新奇選好を応用した乳幼児の視覚認知検査
Visual recognition memory test of the infants applying novel preference – Fagan Test of Infant Intelligence

要旨

Fagan Test of Infant Intelligence（FTII）は乳幼児の持つ新奇選好を応用した視覚認知検査である。将来の知的能力と高い相関を持ち知的能力の予見性に優れた検査法とされる。米国にて標準化されたものであり我が国での使用例はない。本稿ではFTIIの概要を述べるとともに日本での使用経験に基づいた基礎的な検討を行った。

Key word：乳幼児、新奇選好、視覚認知検査、FTII

1. はじめに

将来の知的能力と高い相関を持つとされる、乳幼児の視覚認知機能の測定が注目されてきている。

自閉症や学習障害、注意欠陥多動性障害などの認知、社会、情緒や知的側面における発達の遅れや偏りに対して、適切な発達援助を行うには、その前提として、児の発達状況を正しく把握・理解することが重要である¹⁾。そのためには児の発達状況を適切に評価する評価測度を用いることが必要となる。

乳幼児期における発達検査の問題の1つは、1歳未満での所見と後の知的能力との関連が明確ではない点である。FaganとSinger²⁾によれば、Bayley Scale of Infant Developmentなどの代表的な発達検査法を用いた生後5-7ヵ月時点でのスコアと、後のIQとの相関（Pearsonの相関係数）は、3歳時点でr=0.25、4-5歳時点ではr=0.20、さらに6歳時点ではr=0.06であった。これは乳幼児期における発達検査の項目が、リーチングや把握、目-手協調運動など主に感覚運動系の能力に強く依存しており、幼児期に測定される知的能力とは質的に異なるためと考えられる³⁾。一方、幼児期における知能検査の項目の多くは、記憶、分類、類推など成長に伴って発達する認知的な能力を強く反映している。したがって、知的能力の連続性や予見性を検討するためには、乳幼児期において、より認知的な機能と関連する能力を測定する必要がある。

この中で注目されているのが、慣れ（Habituation）や抑制（Inhibition）、処理速度（Processing speed）のほか、新奇刺激に対する選好注視（Preferential looking）を応用した検査法である。選好注視とは乳幼児が特定の視覚的特徴に対して示す定位反応のことである⁴⁾。一般に乳幼児は、見馴れた刺激（馴化刺激）よりも新奇な刺激（新奇刺激）をより注視することが知られている（新奇選好）。新奇刺激には馴化刺激に比べて新しい情報が多いために探索（注視）が起こりやすいと考えられており、さらに、この過程には乳幼児の注意の分配や記憶などの情報処理機構が反映されているものと考えられている。乳幼児期の新奇選好と幼児期の知的能力との高い相関性については多数の報告があり^{3) 5)}、新奇選好による知的能力予見性には一定の評価が得られている。

この乳幼児の新奇選好を応用した臨床的検査がFagan Test of Infant Intelligence (FTII)である⁶⁾。本検査は乳幼児期において後の知的発達の遅れをスクリーニングする目的で開発された。先行研究からは、極低出生体重児や自閉症を含む知的な障害が危惧された児におけるスクリーニング機能を検討したものや、一般集団を対象として知的能力との関連を検討したものなどが報告されている^7-11)。この他にも、周産期におけるPCB曝露の影響や^12-14)、母親の嗜好品摂取（喫煙、飲酒、ドラッグ）の発達への影響など^{15) 16)}、周産期における環境因子が発達へ及ぼす影響を調べる疫学調査でよく用いられ、欧米では広く使用されている。しかしながら日本における過去の使用例はなかった。本稿ではFTIIの概要を述べるとともに、我々の使用経験に基づき基礎的な検討を行ったので紹介する。

2. FTII の概要

FTII は馴化と選好注視を応用した視覚認知検査である⁶⁾。検査実施に当たっては、検査キットを米国INFANTEST. Corpより購入した。検査の概要は、最初にある刺激（馴化刺激）を一定時間乳幼児に注視させ馴れさせる（馴化）。その後、馴化刺激とは異なる別の刺激（新奇刺激）を馴化刺激と対呈示し、児がどちらの刺激をよく見るかを調べるものである。検査は10の課題から構成され、1つの課題は馴化試行（familiarization trial）と新奇試行（novel trial）からなる。呈示される刺激はすべて顔写真（赤ちゃん、成人女性、成人男性）である。検査は被検児の受胎後の週齢により、67、69、79、92週｛修正週齢（在胎週数を40週へ換算）により生後27、29、39、52週｝の4つのモードから構成されるが、その相違点は刺激の呈示時間のみである。実際の検査風景を図1に示した。刺激の呈示は検査者が担当するが、その呈示順序および呈示時間は傍らに置かれたコンピュータにより指示される。児は母親の膝に抱かれた状態でステージの前に座り刺激写真を見ることとなる。検査者はステージ上のピンホールからのぞき込んで児の視線の動きをコンピュータに記録する。結果は新奇試行時の全体に占める新奇刺激注視時間の割合（新奇選好スコア：% Looking time to novel target）によって示される。

3. コホート調査における使用経験

3-1. 対象と方法

Tohoku Study of Child Development（TSCD）はPCBsやメチル水銀などの環境由来化学物質の周産期曝露と児の発達との関連を調べるコホート調査である¹⁷⁾。その概要は、健康な妊婦を対象とし、インフォームドコンセントを取得した後に、母体血、臍帯血、胎盤、母親毛髪、母乳など種々の生体試料を収集・分析し化学物質曝露量を推定するとともに、児の成長に合わせ定期的に発達状況を追跡調査するものである。FTIIはこの中の生後7ヵ月時の追跡調査において実施された。

今回の検討ではTSCDに登録された母親のうち2001年7月より2002年4月までに出産を終えた148組の健康な母子を対象とした。すべての児は在胎週数35～42週、出生時体重に関しては在胎週数35週について2500g以上の児を、在胎週数36週以上についてはすべての児を対象とした。このうち4名（男児2名、女児2名）が検査中の啼泣により検査を完了できなかった。そのため分析の対象は144組の母子となった（男児78名、女児66名）。FTII実施時における対象児の平均月齢は7.12ヵ月（SD 0.64）であった。母親および児の属性を表1に示した。

FTIIの検査者は4名とし、事前に基礎的な訓練を実施した。分析は、新奇選好スコアの分布、実施月齢による違いを検討した。

3-2. 結果

新奇選好スコアの分布を図2に示した。平均値は58.62（SD 5.6）であり、新奇刺激への選好注視の傾向が示された。対象児の検査時月齢における新奇選好スコアの比較を図3に示したが、その平均値は生後6ヶ月：58.19（n=6）、生後7ヶ月：58.76（n=117）、生後8ヶ月：59.84（n=12）、生後9-10ヶ月：62.93（n=11）、であった。生後10ヶ月での実施が1名であったことから、分析では生後9ヶ月と合わせて生後9-10ヶ月の群とした。Kruskal-Wallis検定により実施月齢間の新奇選好スコアの違いを比較したが有意な差は認められなかった（H=2.33, p>0.05）。

3-3. 考察

これまでに日本でFTIIが用いられたことはなく、本報告は日本での最初のFTII使用経験となる。FTIIの概要を述べるとともに、今回得られた基礎的なデータを紹介した。

新奇選好スコアの分布（図2）は平均58.62であり、これは新奇刺激と馴化刺激を比べた場合に新奇刺激をより注視していたことを示している。また本結果は米国における一般集団の分布とほぼ一致していることから⁸⁾、日本人を対象としても新奇選好の傾向を検出できることが示された。

FaganとDetterman⁹⁾は生後5～10ヶ月児を対象にFTIIを実施し、すべての月齢で同様の新奇選好の傾向が観察されることを報告している。そこで実施月齢と新奇選好スコアの関連を検討したが、実施月齢による差は認められなかった。ここから本結果は先行研究を支持するものと思われる。しかしながら、TSCDでは追跡調査を生後7ヶ月時に実施しているため実施数が生後7ヶ月に集中しており、実施月齢のN数に大きなばらつきがあった。月齢による新奇選好スコアの違いについて検討するためにはすべての月齢について同等の実施数があることが望ましく、それは今後の課題であろう。

FTIIでは、児の視線を検査者がのぞき込んで観察し記録するため主観的な判断が入る。そのため評価の客観性や妥当性が必ずしも確保されないという批判がある³⁾。我々は新奇選好スコアに対する検査者の影響を検討したが統計学的に有意ではなかった（データ示さず）。FTIIはその検査手続きに複雑な過程がなく児の視線の判定も比較的容易であることから、測定の誤差はそれほど大きくないものと思われる。先行研究では、測定の信頼性についてビデオカメラを用いた視線の客観的測定法との比較も行われており、その多くはFTIIの測定の信頼性は高いと報告している^{3) 18)}。また4名の検査者はすべて事前に視線の判定などについて訓練を行っており、そのような基礎訓練を行うことで測定の誤差を制御できるものと思われた。

FTIIの大きな特徴の1つは知的能力の予見性に優れている点である。先行研究によれば、FTIIと3歳頃のIQスコアとの相関（Pearsonの相関係数）は、0.3-0.6程度とされている¹⁹⁾。TSCDでは、3歳6ヵ月の時点で知能検査であるKaufman Assessment Battery for Children²⁰⁾ を実施する計画であり、その結果を待ってFTIIの知的能力の予見妥当性について検討したい。

4. 考察・結論

米国にて標準化されたFTIIを日本において初めて使用した。新奇選好スコアは米国での一般集団とほぼ同様の分布を示し、日本人においても新奇選好の傾向が検出できることが示された。本検査法の大きな特徴はIQの予見性であり、乳幼児期の認知機能を測定する検査法として、臨床研究、基礎研究などの分野で有用であると期待された。

参考文献

IV 考察

小児を対象とした環境疫学研究を実施する場合、非侵襲的で安全性が高いことが第一条件であり、かつ短時間に実施でき、客観的・定量的なデータが得られることが要求され、倫理的側面に配慮する必要もあり、実際に使用できる神経生理学的検査法は限られる。発育の著しい低年齢で測定する際には、また年齢・性で影響を受け、またそれ以外の頭囲など身体要因に影響されやすいので、これらの交絡バイアスを除外して評価する必要があるが、今回紹介した神経生理学的検査は子供に非侵襲的で安全性が高く、客観的かつ定量的な方法であり、今後の環境疫学研究で利用する価値がありそうである。

環境有害因子による小児の神経運動機能検査の測定法であるCATSYSについて概説した。この機器は運搬・操作が容易であるため欧米で使用されているが、この簡便性ゆえに研究者が予期せぬ落とし穴に嵌ったと思われる論文も散見される。これらの検査は性・年齢、身長（身体重心動揺検査の時）のほか、外傷（骨折、脱臼）、喫煙、飲酒などの影響を受ける可能性があるので、これらを確認する必要がある（フェロー諸島出生コホート研究の14歳児検査時に喫煙者や習慣的飲酒者が何人かいた）。その上で、これらの交絡因子（共変量）を統計的に調整しなければならない。したがって今後の調査研究においては、習熟した検査者が、定められた手技に従って、測定することが肝要であるように思われる。

BSID-IIは欧米を中心に海外で広く使用されている検査法であり、環境、栄養など発達を取り巻く要因を研究する上で十分な検出力と信頼性を有する検査法と考えられ、国際比較が求められる分野では有用な検査法と考えられる。今後、疫学領域を含め様々な分野でのBSID IIの応用が期待される。

また本研究ではFTIIを日本において初めて使用例を示し、新奇選好スコアは米国での一般集団とほぼ同様の分布を示し、日本人においても新奇選好の傾向が検出できることが示された。本検査法の大きな特徴はIQの予見性であり、乳幼児期の認知機能を測定する検査法として、臨床研究、基礎研究などの分野で有用であると期待された。

しかしながら、どの方法においても、検査者による結果のばらつきに注意する必要があり、検査者の十分なトレーニングが重要であると考えられる。

V 結論

環境疫学で利用する価値のある乳幼児の発達に関する評価法・検査方法について概説し、母親の食事由来の低濃度メチル水銀の胎児期曝露の影響を検証する疫学的調査として知られているいくつかのコホート研究での使用例を同時に紹介した。今回紹介した神経生理学的検査は子供に非侵襲的で安全性が高く、客観的かつ定量的な方法であり、今後の環境疫学研究で利用する価値があるものと思われる。また、神経運動機能検査の測定法CATSYS、乳幼児の発達検査として欧米を中心に海外で広く使用されている検査法であるBSID-II、及び、米国にて標準化されたFTIIについて概説した。BSID IIは、環境、栄養など発達を取り巻く要因を研究する上で十分な検出力と信頼性を有する検査法と考えられ、今後、疫学領域を含め様々な分野での応用が期待される。また本研究では、FTIIの日本における初めて使用例を示し、日本人においても新奇選好の傾向が検出できることが示され、乳幼児期の認知機能を測定する検査法として、臨床研究、基礎研究などの分野で有用であると期待された。

VI 次年度以降の研究内容・方法

16年度に引き続き、国際的水銀汚染問題・メチル水銀の健康影響に関して報告している文献を、検索・収集する。金採掘等においては、水銀蒸気曝露も懸念されていることから、メチル水銀だけでなく水銀蒸気の健康影響についても視野にいれる。本年度と１７年度で検索したこれらの文献についてのレビューを行う。また従来の研究で、世界のいくつかの国や地域での実態を明らかにしてきたが、その中で、地域経済との関連は切り離せない問題であることが判明したので、単に環境問題や作業者の健康問題として扱うだけでなく、水銀による健康問題や環境汚染が地域でどのように理解され、住民がどのように考えているかをも明らかにする必要があると考えられた。そこで、17年度では、学術論文で公表後、マスコミでどのように取り上げられたか等の新聞・マスコミ報道の経緯等も含めた上での水銀汚染問題に関するレビューを行う。「メチル水銀を中心とした水銀の健康影響のレビュー」としては、感受性の高い胎児期曝露の生後の発育発達への影響を中心に据えてきたが、さらに成人において極めて低濃度のメチル水銀曝露と心疾患や動脈硬化との関連が指摘されており、児の発育発達への影響ばかりでなく、生涯にわたる健康影響を視野に入れる必要があると考えられるが、これらの研究レビューも行う。

研究発表

別表-1 水銀汚染に関連する論文１（英文）

mercury&pollution

別表-２ 水銀汚染に関連する論文２（英文）

mercury&fetus/infant(s)

別表-3 水銀汚染に関連する論文３（英文）

mercury&cardiovascular/cardiovasculardiseases

別表-４ 水銀汚染に関連する論文４（和文）

水銀&汚染

別表-５ 水銀汚染に関連する論文５（和文）

水銀&小児 ／幼児／胎児